長橋賢吾 ネット企業の新技術と戦略がよ～くわかる本

2011　株式会社秀和システム

ネット企業のなかでも、もっとも影響力があるのがGoogleであるが、Googleをささえるビジネスモデルはフリー（タダ）である。
では、タダからどうやって収益を上げるのかといえば、ユーザーがGoogleを使えば使うほど、別のところから広告料収入が入る。
広告料が、Googleの主な収益源になっている。これは、テレビの民放番組と同じである。
そのほかにも、ネット企業では、フリーを活用したビジネスモデルとして、「お試し期間」だけ無料で利用できるとか、ある程度までの利用については無料だが、一定程度以上利用すると有料になるとか、まったくタダのことはあまりない。
ネット利用の拡大にともない、EC（電子商取引）が急拡大している。ECの３大メジャーサイトが、Amazon.com、楽天、Yahoo!である。
ユーザーの数が膨大になると、そのネットワークからデータマイニングによって傾向を知ることにより、マーケティングに利用することができる。ユーザーのうわさや口コミから収益を上げることもできるが、ときには、良いうわさも悪いうわさもウイルスのように広がることがある。
さいきん、毎日のように話題になっているのが、スマートフォンである。スマートフォン市場のプレイヤーは４つに分類できる。１）通信キャリア、２）端末メーカー、３）プラットフォーム、４）コンテンツプロバイダーである。通信キャリアは、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクが大手である。端末メーカーは、シャープ、ソニーエリクソン、サムソンなどである。プラットフォームとは、OSおよびアプリ実行環境を提供するもっとも重要なポジションにあり、iPhone、Androidが代表格で、Windowsなどがそれに次ぐ位置にある。コンテンツプロバイダーは、スマートフォン上でアプリという形式でコンテンツを提供する。ゲーム、動画、電子書籍、facebookなどのSNSがこれに該当する。
今後を予測するとき、もっとも活発なのが、ソーシャル・ネットワークの分野である。ネットといっても、つきつめれば人と人との関係なので、「ソーシャル」という言葉が使われるかどうかにかかわらず、その構造は基本的なものであるが、ネットによってより容易になったと言うことができる。
Googleの戦略のなかでは、同社が提供するブラウザで、Chromeが注目される。このブラウザの性能が向上すれば、ユーザーは、ネットを利用するとき、ブラウザだけを立ち上げれば、あとはすべてクラウド上のサーバーにデータはすべて保管されるので、ブラウザだけですべて事足りてしまう。パソコンは、ネット端末として使われるのでWindowsであろうがMacであろうが関係ないことになる。