日本経団連出版編 社会人の常識

2010

ダイバーシティ

経営におけるダーバーシティ（多様性）とは、多様な人材を重要な資源として経営に活かしていくことである。
ここ数年、女性、外国人、障害をもつ人の登用がすすみ、組織の雰囲気や考え方が大きく変わってきている。

障がい者を雇用することが、企業の社会的責任の一つとされるようになった。
今では、障がい者も健常者も隔てなく同じ社会で生きていくべきであるという「ノーマライゼイション」の考え方が浸透し、障害のあるなしも、人間の多様性のひとつとして考えられるようになっている。

「セクシャル・ハラスメント」が法律で禁止されるようになったのは、1999年に男女雇用均等法が改正されてからである。当初は、女性にたいする差別を禁止する法律であったが、2007年の法改正により、性別による差別を禁止する法律へと改められた。
かっては、女性を「～ちゃん」などと呼んで、「俺は、女を使うのがうまい」などと自慢していた年配者も、今ではどうしているのだろうか。

企業においても、グローバル化が身近なものになり、職場に外国人の社員が多数雇用されるようになった。
最近では、欧米系だけでなく、インドや中国といったアジア系の社員の雇用も増加している。
そのため、最近では、異なる文化的背景を持った社員の間で、文化摩擦や誤解、偏見が頻繁にみられるようになってきているという。
グローバル化された職場においては、文化や価値観の違いをその人の個性として受け入れ、尊重するように全員が配慮しなければならない。

ビジネス・マナーと言っても、昔とは、ずいぶん違ってきたものである。